電話占いは録音してよいのか 利用規約と運営側の保存を分けて確認

01録音の可否は利用者と運営を分けて読む

まず見分けたいのは、規約に出てくる「録音」の主語です。

運営側の録音は、不正利用やトラブルの申告などを確認するための記録です。

一方、利用者があとで聞き返すための録音は、利用者自身が行う別の行為にあたります。

たとえばヴェルニの利用規約は、第4条で運営による通話録音を最長40日間保存すると説明しています。

同じ規約の第10条には、次の行為が禁止事項として載っています。

この二つを合わせて読むと、運営に録音があることを利用者への録音許可に置き換えられないと分かります。

02ヴェルニとウィルとカリスの録音条項を比較

3社の公開規約を、利用者の録音と運営の記録に分けて整理しました。

保存期間は運営の録音データについての案内で、会員情報全体の保存期限や利用者のダウンロード期限を示すものではありません。

カリスは、録音を確認できるのは特定の権限を持つ社員のみで、用途以外には利用しないと説明しています。

ウィルについて表の内容が未確認なのは、運営の録音がないという意味ではありません。

私的に聞き返す場合も禁止や未確認を無視しない

「SNSには載せず、自分だけで聞く」という使い方でも、明記された禁止事項は別に確認する必要があります。

カリスのように無断録音や私的使用の範囲について書かれている場合も、文章の一部から私的録音を一律に許可されたものと受け取らず、事務局に希望する使い方を伝えてください。

先生が口頭で了承した場合も、運営規約上の扱いまで変わるとは決めず、事務局への確認を済ませておくと話が食い違いません。

03録音の希望は申込み前に事務局へ確認する

録音を希望するなら、時間課金が始まる前に問い合わせましょう。

「録音してもいいですか」だけでなく、誰が聞き、どこに保存し、外部へ出す予定があるかまで伝えると、希望する使い方への回答を求められます。

許可されない場合や回答がはっきりしない場合は、録音を始めずメモへ切り替えます。

この文例は問い合わせ方の例で、事務局から許可を得たやりとりではありません。

録音できないときは結論と理由を短く残す

聞き逃したくないからと、話された言葉を一字ずつ書き取る必要はありません。

まず質問への答えを短く書き、理由や条件のうち理解できなかった点を一つ聞き直す方法があります。

「相手は必ず連絡したいと思っている」という事実にせず、先生の見立てとして残すのがポイントです。

相談中に書く欄を用意したい人は、電話占いの質問メモの取り方も参考にしてください。